0「フリーザー脱フロン化」20年の軌跡（後編）
前編に続き、約20年もの歳月をかけて歩んできた味の素冷凍食品「フリーザー脱フロン化」についてご紹介します。前編では取り組み開始当時（約20年前）の経緯をお伝えしましたが、後編では2020年の「フリーザー脱フロン化」完遂までの道のりについて詳しくお伝えします。
約20年間の道のり
2006年、「フリーザーフロン全廃」と地球にやさしい「自然冷媒」への転換を2020年までに実現すると公的に宣言した味の素冷凍食品。この一大プロジェクトにおいて最も頭を悩ませたのは、「商品供給を継続しながら、いかにフリーザーを更新するか」という点でした。
冷凍食品を製造するためには大型フリーザーが不可欠であり、更新工事の間は生産が止まります。かといって在庫を溜めようにも、通常の商品供給を行いながら急に作り溜めることは容易ではありません。しかも対象は国内全工場であり、商品カテゴリーや品目数も多岐にわたります。一体どうやって、商品供給を絶やすことなく、大型フリーザーの更新を実現したのでしょうか。
■ 複数工場での生産体制の構築
工事期間中の対策として、同じ商品を複数の工場で生産できるように設計し、他の工場でバックアップ可能な体制を整えました。「ギョーザ」のパッケージに「関東工場」「中部工場」「四国工場」「九州工場」と記載があるのは、こうした取り組みの表れでもあります。
ただし、ひとつの商品を複数工場で作るというのは、実はそう簡単なことではありません。たとえば「ギョーザ」の場合、小麦粉と塩と水を混ぜ合わせて工場で「皮」を作りますが、各地域で当たり前のように使っている「水」が異なるため、「皮」の弾力感が変わってきます。また、具を混ぜる機械も工場ごとにサイズが異なり、具の粘り具合も変わってきます。
全国どこでも同じ品質の商品をお客様にお届けするために、出来上がり品質を各工場で合わせる作業が必要です。時間や温度などの細かい条件を綿密に計算し、1年近くかけて繰り返し調整していきました。
■ 生産を止めないフリーザー更新の工夫
商品供給を絶やさないために、生産を止めないことを最優先に考え、既存設備を少しずらしてスペースを生み出し、生産を続けながらその空間に新しいフリーザーを設置するという方法を採りました。そして最後に、前後の設備を完成した新しいフリーザーにつなぎ変えることで、生産休止期間を最小限に抑えました。
また、餃子と焼売の製造ラインが並行している場合には、焼売を餃子のフリーザーにつなぎ変え、一時的に餃子のフリーザーを餃子と焼売で兼用することで、生産を継続しながら新フリーザーへの切り替えを進める工夫も行いました。いわば、鉄道で新しいホームや駅を設ける時のように、既存の生産ラインを動かしながら設備の移行を進めていったのです。
こうして20年かけて少しずつ着実に「自然冷媒フリーザー」への切り替えが進んでいきました。
冷媒別フリーザー基数の推移
■ フリーザー基数の削減と投資額の抑制
注目すべきは、これまでのフリーザーをただ置き換えたのではなく、設備能力アップとシフトの効率化により生産能力を増強することで、当初計画の47基から27基へと、なんと20基ものフリーザー削減を実現したことです。当初およそ200億円と見込まれていた総投資額も、約90億円にまで抑えることができました。
国内生産量とフリーザー基数の比較
■ 省エネ運転の実現
さらに、省エネ面でも大きな成果を上げています。商品の大きさ・形・厚み・物性等によって、凍らせるために必要なエネルギーは異なります。つまり、常に100％全力でフリーザーを動かす必要はありません。そこで、1台のフリーザーに対するエネルギー源を小分けにし、商品に応じて必要なエネルギーのみを使う仕組みを構築することで、省エネ運転を実現しました。
エネルギー使用イメージ
2020年「フリーザーフロン全廃」の完遂と未来の地球のために
この取り組みを通じ、2000年には年間約70tあった「特定フロン」が、2020年にはゼロになりました。これは二酸化炭素排出量換算で、年間42,000世帯分もの二酸化炭素排出量が削減されたことに相当します。
「フリーザーフロン全廃」という、20年前に1企業だけで始まった取り組みが、今や他社も同様の目標を掲げるようになり、冷凍食品業界全体で未来の地球のための活動が広がりつつあります。約20年前に描いた未来が、まさに現実となりました。
味の素冷凍食品は現在、2030年に向けて2018年比で二酸化炭素排出量50％削減という目標を掲げ、取り組みを進めています。フードロス削減やプラスチック削減など、地球にやさしい取り組みを少しずつ着実に前進させながら、この「フロン全廃」に向けた取り組みのように、やがては同じ課題を抱える業界全体で世の中を変えていくことを目指しています。
味の素冷凍食品が挑み続ける環境への取り組みは、これからも続いていきます。
国内7工場（当時）の製造技術メンバー
